先物・オプション
証拠金とは
先物・オプション取引を行うには、証拠金を差入れる必要があります。
指数先物・オプション取引を行うためには、現物の取引と異なり、建玉に対して決済の履行を確保できるようにするため、一定金額の証拠金を差入れる必要があります。ここでは主にOSE(大阪取引所)上場の日経225先物・日経225mini・日経225オプションに関する証拠金についてご説明します。
証拠金が必要なポジション
指数先物 | 買建・売建ともに証拠金を差入れる必要があります。 買・売いずれのポジションも予想が外れると損失が拡大するため、双方とも証拠金を差入れなくてはいけません。 |
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指数オプション | コールの売・プットの売の場合に証拠金を差入れる必要があります。 オプションの売建玉は、予想が外れると受取ったプレミアム以上に損失が拡大する場合があるため証拠金の差入れが必要です。 オプションの買建玉は、はじめに支払ったプレミアム代金以上の損失は権利放棄により発生しないため証拠金の差入れは必要ありません(約定プレミアム代金の支払が必要です)。 |
証拠金の所要額
大阪取引所(以下:OSE)上場の日経225先物・日経225min・日経225オプションでは、証拠金の所要額に日本証券クリアリング機構(JSCC)が算出する証拠金額を基準に設定されており、算出にはVaR方式(HS-VaR)を採用しています。
2023年11月6日より、「SPAN®方式」から「VaR方式」に変更となりました。
VaR方式(HS-VaR)では、証拠金額が、
・売りと買いで異なります。
・現月により異なります。
・日次で証拠金額が変動します。
・証拠金計算の適用タイミングは、公表当日からです。
■VaR証拠金額
VaR 方式では、ヒストリカルデータから計算される想定損失が 99%カバーできる水準を証拠金とします。指数先物の建玉を1枚取引するために必要な金額はHS-Var方式の場合、毎日見直しが行われ、公表の当日から適用されます。
見直しに伴い、VaR証拠金額が変更になった場合、既存の建玉の証拠金所要額も、その額を基に計算されたものが適用されますのでご注意ください。
お取引の際に必要となる証拠金額は、取引担当者を通じてご確認くださいますようお願いいたします。
追加証拠金
証拠金として差入れている金額(委託証拠金)が、建玉の損失発生等により全体の証拠金所要額を下回ってしまった場合、追加証拠金(追証)として、証拠金所要額以上の額に達するまでの不足分を差入れていただく必要がありますので、余裕を持った証拠金および建玉でお取引していただきますようお願いいたします。
上図のような損失によるものだけでなく、取引所のVaR証拠金額の見直しに伴い不足が発生した場合も追証の差入れが必要となりますのでご注意ください。
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指数先物・オプション取引について |
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【先物取引】 約定代金の最大0.07040%(税込)、但し、最低2,750円(税込)(対面取引) 【オプション取引】 約定代金の最大3.520%(税込)、但し、最低2,750円(税込)(対面取引)
【大阪取引所(OSE)日経225先物・オプション】 OSE上場の、日経225先物、日経225mini、日経225オプション全体のVaR方式で算出された証拠金額が必要です。 先物・オプション取引のご利用にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。また、お取引チャネルにより売買委託手数料、証拠金は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認ください。 |