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安藤証券株式会社(愛知県名古屋市)は創業明治41年。多彩でグローバルな商品ラインナップ

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重要事項のご説明

金融商品販売法に係る重要事項のご説明

「金融商品の販売等に関する法律(金融商品販売法)」に基づき、以下に、各商品の「金融商品販売法に係る重要事項のご説明」を掲載いたします。

下記の重要事項は、一般的なものを記載しております。取引の仕組みやリスクその他詳細な説明等につきましては、お取引の際に各商品の 上場有価証券等書面・契約締結前交付書面、目論見書等を十分にご確認いただきますようお願いいたします。

株式
債券
投資信託
信用取引
先物・オプション取引

 

株式

  • 株価の変動により、投資元本を割り込む事があります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
     
  • 外国株式の場合、当事国の政治・経済情勢等の影響や、為替変動の影響を受け、損失を被ることがあります。

 

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債券

  • 途中売却の場合には、売却時の債券市況や金利水準により、債券の売却価格が変動し、買付価格を下回ることもあります。
     
  • 途中売却の際、換金が困難な場合や不利な価格となり損失を被ることがあります。
     
  • 金利の上昇等による債券価格の下落により、損失を被ることがあります。
     
  • 外貨建の場合、為替相場の変動により、円によるお受取り金額が増減したり、通貨当事国の政治・経済情勢等の影響を受け、損失を被ることがあります。
     
  • 転換社債もしくは転換社債型新株予約権付社債(以下:CB)は、転換または新株予約権行使の対象となる株式の価格下落や金利変動等によるCB価格の下落により、損失を被ることがあります。 また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。なお、株式への転換または新株予約権の行使を請求できる期間には制限がありますので、ご留意ください。

 

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投資信託

  • 投資信託は銘柄によって投資対象や投資方針等によって多くの種類に分類され、ファンドによりリスクも異なりますので、ご購入の際は投資信託説明書(目論見書)をよくお読み下さい。
     
  • 株式投信(約款に株式に投資することができる旨の記載がある投資信託)の場合、組み入れる投資対象により価格変動リスク、金利変動リスク、為替変動リスク、カントリーリスクなど様々な投資リスクが含まれますので商品毎によくご確認下さい。
     
  • 公社債投信(約款に株式には投資しない旨が記載されている投資信託)の場合、円建て公社債を投資対象としています。組入れた債券の値下がりや、それらの債券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価格の下落により、投資元本を割り込むことがあります。
     
  • MMFは、主に内外の公社債を対象としています。組み入れた債券の値下がりや(外貨建て証券については、通貨価格の変動の影響も受けます)、それらの発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価格の下落により、投資元本を割り込むことがあります。
     
  • MRFは、内外の公社債及びコマーシャル・ペーパーを投資対象としています。組み入れた債券の値下がりや(外貨建て証券については、通貨価格の変動の影響も受けます)、それらの発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価格の下落により、投資元本を割り込むことがあります。

 

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信用取引

  • 信用取引は、お客様の投資した資金(保証金)より大きな取引を行うことができます。そのため大きな利益が期待できますが、一方で株価の変動が予想と違った場合には損失も大きくなり、投資元本を割り込むだけでなく、差し入れている保証金以上の損失が発生する場合があります。

 

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先物・オプション取引

  • 先物・オプション取引は、証拠金を預けてその何倍もの取引を行う商品です。そのため、大きな利益が見込める一方、対象となる指数の変動により、投資元本を割り込むだけでなく、差し入れている証拠金以上の損失が発生する場合があります。
     
  • 外貨建取引の場合、為替相場の変動により、円によるお受取り金額は増減し、損失を被ることがあります。

 

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安藤証券でお取引いただくにあたって

安藤証券でお取引いただく際は、所定の手数料・諸経費をご負担いただく場合があります。

お取引いただく商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。

また、信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金が必要となります。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金を上回る損失が発生する場合があります。

なお、商品ごとにリスク・諸経費は異なります。各商品お取引の際は契約締結前交付書面・目論見書等をお渡しいたしますのでよくご確認のうえ、投資に係る最終判断はお客様ご自身でしていただきますようお願い申し上げます。

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