期日到来銘柄安藤証券

マーケット情報

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
4月28日（月）	10月28日（月）	ジャパンディスプレイ22908（22）日本電信電話15109（146.8）ランド9668（8）三菱重工業8082（2082）大黒屋7721（29）ソフトバンク5838（188.2）三菱UFJ4498（1562）モダリス4488（111）フルッタフルッタ4108（157）日産自動車4019（409.8）トヨタ自動車3495（2707）東京電力3282（615.3）楽天G2179（907.8）東京地下鉄1611（1665）アドバンテスト1604（8181）北浜キャピタル1601（21）ENEOS1509（759.4）日立製作所1460（4024）IHI1449（7680）三井住友FG1366（3160）
4月28日（月）	10月29日（火）	ジャパンディスプレイ20504（22）日本電信電話11206（147.4）ランド9095（8）大黒屋7441（28）三菱重工業6972（2150）モダリス6760（161）ソフトバンク5014（190.8）三菱UFJ4949（1609）フルッタフルッタ4617（174）トヨタ自動車2218（2699.5）日産自動車2118（411.2）東京電力1867（616）楽天G1636（919.9）さくらインターネット1465（5060）アドバンテスト1315（8310）日本ペイント1270（1164）コニカミノルタ1262（657.8）三井住友FG1244（3242）タイミー1184（1243）日立製作所1179（4053）
4月30日（水）	10月30日（水）	日本電信電話23465（147.7）ジャパンディスプレイ22012（23）ランド11725（8）三菱UFJ11667（1629）ソフトバンク11207（191.4）大黒屋9199（29）モダリス8780（148）ゆうちょ銀行6899（1382.5）三菱重工業6331（2173）フルッタフルッタ5462（211）デンソー5359（2201.5）東京電力5161（639.9）LINEヤフー4242（417.9）トヨタ自動車4152（2711.5）日立製作所4048（4147）住友化学3314（411.1）パーソルHD3020（258.1）大和証券G本社2965（1006.5）日産自動車2751（409.3）スズキ2668（1541）
5月1日（木）	11月1日（金）	ジャパンディスプレイ23471（22）日本電信電話12226（147.4）ランド11225（7）大黒屋7558（29）ソフトバンク5191（191.3）三菱UFJ4547（1620.5）フルッタフルッタ4365（227）三菱重工業4200（2113.5）日産自動車3233（402.2）パナソニック2735（1343.5）モダリス2734（132）東京電力2658（626.9）ルネサスエレクトロニクス2558（1991.5）トヨタ自動車2374（2615.5）日立製作所2361（3679）三菱電機2233（2726）TDK2169（1848）三菱商事2088（2746.5）三菱ケミカル1999（814.7）ソシオネクスト1961（2485.5）
5月2日（金）	11月5日（火）	ジャパンディスプレイ27789（22）日本電信電話13551（147）ランド12078（7）大黒屋9134（29）三菱重工業8646（2060）ソフトバンク4742（191.6）フルッタフルッタ4024（247）日産自動車3091（409.9）野村2885（860.1）三菱UFJ2841（1623）パナソニック2222（1426）トヨタ自動車2131（2639）LINEヤフー2049（423.6）三菱商事1716（2715）日立製作所1674（3650）TDK1650（1960）三菱自動車工業1650（474.9）東京電力1629（626.3）ルネサスエレクトロニクス1519（1954）サンリオ1371（4549）
5月2日（金）	11月6日（水）	ジャパンディスプレイ25060（22）日本電信電話17714（146.7）ランド12590（7）三菱重工業12064（2263）フルッタフルッタ10521（284）三菱UFJ8978（1715.5）大黒屋8824（29）トヨタ自動車6879（2684.5）日産自動車5152（401.2）本田技研工業5075（1418）ソフトバンク4916（191.1）LINEヤフー3610（421.1）メルカリ3445（1824）三井住友FG3168（3473）川崎汽船2982（2116）パナソニック2679（1348.5）キムラタン2472（28）IHI2430（9280）アドバンテスト2319（9625）日立製作所2265（3791）

株式などのお取引について
株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。

株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。