期日到来銘柄安藤証券

マーケット情報

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
9月18日（水）	3月18日（月）	東京電力23353（828.9）日本電信電話14051（180.9）音通14027（28）日産自動車7650（605.3）三菱UFJ6655（1533.5）ランド5223（7）楽天G4297（827.2）ジャパンディスプレイ3241（21）トヨタ自動車2648（3567）三井E&S2567（1941）野村2515（941.3）三菱商事2086（3420）メディアリンクス1972（92）三菱自動車工業1874（479.7）本田技研工業1852（1830.5）住友化学1669（330.8）ENEOS1528（709.2）みずほ1389（2966）川崎汽船1200（6534）住石HD1190（1928）
9月19日（木）	3月19日（火）	日本電信電話18321（182.1）音通14892（28）東京電力13604（808.2）三菱UFJ12041（1527.5）ランド5260（8）楽天G4211（850.2）日産自動車3669（605.7）トヨタ自動車3392（3675）ジャパンディスプレイ2961（21）りそな2570（896.3）みずほ2478（2951.5）野村2472（954）三井E&S2439（1911）三菱自動車工業2307（499.1）本田技研工業2156（1864）住友化学1935（333.1）住石HD1897（1988）三菱商事1832（3449）ソフトバンク1766（2025.5）ENEOS1702（720.7）
9月20日（金）	3月21日（木）	日本電信電話30357（180.2）音通14780（28）東京電力13969（857.4）三菱UFJ11466（1572.5）トヨタ自動車4511（3799）ランド4466（7）日産自動車4214（621.6）楽天G3693（873.1）野村2568（989）トライアルホールディングス2510（2200）三井E&S2421（1967）本田技研工業2370（1890）ジャパンディスプレイ2257（22）住友化学2160（342.5）みずほ1919（3043）パーソルHD1845（224.3）第一商品1808（215）ルネサスエレクトロニクス1722（2593.5）三菱商事1705（3551）三菱自動車工業1695（496.5）
9月20日（金）	3月22日（金）	日本電信電話23483（183.5）音通14463（27）東京電力12927（872.8）三菱UFJ8729（1602）日産自動車5464（642.5）ランド5082（8）トヨタ自動車3884（3872）野村2781（984.8）シャープ2710（883.4）楽天G2565（866.4）ジャパンディスプレイ2362（22）本田技研工業2240（1921.5）アースインフィニティ2016（149）ソシオネクスト1905（4034）みずほ1774（3099）第一商品1695（223）りそな1618（951.2）住友化学1578（340.6）三菱自動車工業1523（504.1）三井E&S1521（1905）

株式などのお取引について
株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。

株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。