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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

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※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。

日付約定日出来高上位20銘柄 単位:万株()は株価
10月16日(火) 4月16日(月) マネックス23530(590)みずほ7687(194.8)三菱UFJ4321(712.5)ティアック4195(40)オンキヨー3389(144)エー・ディー・ワークス3168(41)ヤマダ電機2412(597)東芝2077(294)ヤフー1885(453)ルネサスエレクトロニクス1670(1081)ランド1557(16)楽天1268(785)日立製作所1258(782)野村1057(635.4)住友化学1029(621)りそな974(593.6)日産自動車944(1129)北の達人884(865)音通851(35)双日831(343)
10月17日(水) 4月17日(火) マネックス21854(594)みずほ7941(193.5)三菱UFJ4046(705.2)ティアック3621(40)エー・ディー・ワークス3080(41)東芝2170(291)ルネサスエレクトロニクス2137(1133)ヤフー2078(448)アライドテレシス2077(190)東京電力1822(433)ランド1705(15)楽天1673(773)ヤマダ電機1570(577)日立製作所1485(774)日本郵政1272(1316)日産自動車1176(1128.5)カイカ1037(65)住友化学973(621)野村936(629.5)双日902(341)
10月18日(木) 4月18日(水) マネックス17792(574)みずほ8778(194.5)三菱UFJ5625(705.5)ティアック3912(40)東芝3816(293)ルネサスエレクトロニクス2640(1117)エー・ディー・ワークス2237(41)東京電力1999(450)ヤフー1789(452)楽天1712(792.8)日立製作所1577(781.6)野村1567(632.7)クレアホールディングス1531(39)スルガ銀行1507(1255)JXTG1261(700.7)日産自動車1258(1133.5)日本郵政1154(1323)フリージア・マクロス1149(22)富士通1109(662.1)東海カーボン972(1413)
10月19日(金) 4月19日(木) マネックスグループ14783(531)みずほ13465(195)三菱UFJ7990(714.4)ティアック5679(42)ルネサスエレクトロニクス4559(1120)東芝3862(289)クレアホールディングス3125(37)エー・ディー・ワークス2707(40)楽天1863(792.5)住友化学1776(648)日立製作所1621(789.3)野村1618(636.4)スルガ銀行1543(1276)双日1442(351)東京電力1397(457)ランド1349(15)東海カーボン1139(1379)ヤフー1123(451)フリージア・マクロス1098(21)日産自動車1092(1135.5)
10月19日(金) 4月20日(金) マネックス14902(553)みずほ10306(195.3)三菱UFJ6211(716.3)ティアック5237(43)エー・ディー・ワークス2782(40)東芝2056(285)ルネサスエレクトロニクス1822(1107)東京電力1650(456)フリージア・マクロス1615(23)エムアップ1533(1640)住友化学1457(639)JXTG1383(713)楽天1312(779.3)ヤマダ・エスバイエルホーム1114(77)日本たばこ1110(2892)ヤフー1099(449)日立製作所1095(790)日産自動車1022(1135)日本郵政1021(1326)SUMCO1020(2653)

株式等のお取引について

株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.1058%(税抜)、これにかかわらず最低2,500円(税抜)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集等を含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

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