期日到来銘柄安藤証券

マーケット情報

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
7月29日（月）	1月29日（月）	音通15065（26）日本電信電話9150（185）三菱UFJ5894（1368）東京電力4501（774.9）ランド4262（8）トヨタ自動車3936（2983.5）日産自動車3215（576.6）ルネサスエレクトロニクス3128（2436.5）QPS研究所3065（1519）楽天G2590（654.7）野村2581（766）ENEOS2170（613.6）本田技研工業2114（1644.5）ジャパンディスプレイ1870（21）ソシオネクスト1837（3204）ビートＨＬＤＧ　普通株式1763（4）日本製鉄1248（3580）川崎汽船1224（7035）レーザーテック1217（39330）LINEヤフー1188（471.2）
7月30日（火）	1月30日（火）	音通14816（26）日本電信電話13684（185.1）QPS研究所5068（1830）KLab4747（379）ランド4663（8）三菱UFJ4296（1363.5）東京電力3966（778.7）日産自動車3753（575.6）トヨタ自動車3091（2959.5）ジャパンディスプレイ3036（21）ルネサスエレクトロニクス2174（2505）野村1669（759.5）川崎汽船1639（7208）楽天G1405（651.2）ソシオネクスト1385（3231）LINEヤフー1358（464.4）本田技研工業1311（1627.5）ENEOS1297（603.1）住友化学1222（342.9）三菱自動車工業1195（467.7）
7月31日（水）	1月31日（水）	音通14652（26）日本電信電話14145（186.3）三菱UFJ8340（1395）東京電力5651（788.3）日本M&Aセンター4664（892.1）ランド4643（7）ソシオネクスト3777（3432）日産自動車3282（588.4ジャパンディスプレイ3027（20）トヨタ自動車2838（3000）QPS研究所2676（1762）キヤノン2132（4080）ルネサスエレクトロニクス2111（2472）野村2041（769.2本田技研工業1866（1675.5）KLab1763（355）ENEOS1722（598.6）川崎汽船1690（7201）楽天グループ1476（650.5）商船三井1464（5310）
8月1日（木）	2月1日（木）	音通15382（26）日本電信電話12260（187.2）東京電力9734（754.5）三菱UFJ6759（1389）ランド5041（8）野村4920（808.8）QPS研究所4416（1881）住友化学4055（328.3）トヨタ自動車2985（2945）日本M&Aセンター2696（894.2）りそな2520（805）サイバーエージェント2340（994.5）日産自動車2218（585.6）KLab1963（360）ソシオネクスト1959（3425）アドバンテスト1927（5943）楽天グループ1815（624.2）本田技研工業1586（1644.5）ルネサスエレクトロニクス1564（2403.5）ジャパンディスプレイ1534（20）
8月2日（金）	2月2日（金）	音通15357（25）日本電信電話10449（187.5）東京電力7976（768.4）三菱UFJ5965（1392）三菱自動車工業4689（448）ランド4558（8）ソシオネクスト4398（3713）あおぞら銀行3400（2150）デンソー3153（2339.5）KLab3071（395）日本M&Aセンター2905（950.6）トヨタ自動車2493（2951.5）住友化学2441（332.7）日産自動車2341（577.4）野村2126（792.6）コニカミノルタ1898（443.7）アドバンテスト1859（6137）QPS研究所1757（1856）フォーサイド1706（108）ジャパンディスプレイ1623（20）

株式などのお取引について
株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。

株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。