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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

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※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。

日付約定日出来高上位20銘柄 単位:万株()は株価
12月12日(火) 6月12日(月) 東芝22962(329.1)みずほ12231(200.7)三菱UFJ6932(733.3)キムラタン4501(6)ティアック2116(45)日本郵船1935(204)エス・サイエンス1886(73)JXTGホールディングス1564(491)アイフル1563(378)日立製作所1465(672.3)IHI1463(407)新生銀行1416(191)日本カーボン1362(379)三菱重工1302(429.7)野村1197(685.4)宇部興産1181(281)ソフトバンクグループ1063(9228)商船三井1027(326)富士通998(779.8)丸紅992(699.5)
12月13日(水) 6月13日(火) 東芝16536(326.2)みずほ8400(201)キムラタン4612(7)三菱UFJ4089(734)日本郵船2140(208)JXTGホールディングス2072(504.9)ティアック1879(45)ルネサスエレクトロニクス1864(1150)ANA1527(381.7)りそな1391(597.1)日立製作所1331(677)IHI1331(395)三菱重工1270(431.6)日本電気1262(293)アイフル1260(374)野村1236(680.6)ヤフー1216(478)KLab1176(1622)商船三井1072(329)富士通1017(792.3)
12月14日(木) 6月14日(水) 東芝10653(313.3)キムラタン10512(7)みずほ9598(200.3)三菱UFJ5671(729.3)ティアック3733(44)ガンホー1561(291)KLab1551(1454)りそな1550(601)ヤフー1446(473)日本郵船1416(208)日立製作所1375(668.5)エンシュウ1349(117)小野薬品1259(2335.5)野村1241(676)ANA1221(386)JXTGホールディングス1192(497.3)三菱重工1189(433.3)新生銀行1183(190)エス・サイエンス1183(79)日本電気1077(288)
12月15日(金) 6月15日(木) みずほ14097(196.9)東芝10924(316.5)エンシュウ7261(127)三菱UFJ7220(715)キムラタン5202(7)ティアック3813(45)ルネサスエレクトロニクス3552(963)新生銀行1958(185)野村1720(664.2)日立製作所1665(660)日本郵船1646(204)三菱重工1476(428.1)IHI1472(382)JXTGホールディングス1465(485.5)ヤフー1355(475)商船三井1342(320)川重1314(317)りそな1306(586.8)三井住友建設1229(123)ANA1212(387.2)
12月15日(金) 6月16日(金) みずほ12361(198.2)三菱UFJ10401(722.6)東芝8232(321.6)キムラタン7156(7)芦森工業5070(269)日本郵船4300(210)ヤフー2942(467)ティアック2792(44)三菱重工2631(436.6)エンシュウ2622(121)野村2332(683.3)レナウン2006(152)日立製作所1936(666.7)商船三井1893(332)ANA1874(389.8)日本電信電話1864(5419)日産自動車1733(1081.5)川重1678(322)ルネサスエレクトロニクス1506(980)新生銀行1500(187)

株式等のお取引について

株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.1058%(税抜)、これにかかわらず最低2,500円(税抜)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集等を含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

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