期日到来銘柄安藤証券

マーケット情報

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
4月30日（火）	10月30日（月）	日本電信電話58890（173.7）ゆうちょ銀行17030（1350.5）音通14776（28）三菱UFJ6802（1230）ランド4759（8）三菱自動車工業4337（485）野村3896（571）ENEOS3789（552.9）りそな3178（786.7）みずほ3169（2512）パーソルホールディングス2960（220）日産自動車2957（566.5）トヨタ自動車2855（2574）ジャパンディスプレイ2811（37）住友化学2609（378.8）ヤマダホールディングス2530（463.9）信越化学工業2383（4491）東京電力2346（640.4）三菱電機2279（1698）日野自動車2130（435.2）
4月30日（火）	10月31日（火）	日本電信電話20056（176.8）三菱UFJ14331（1257）音通13718（29）ランド4069（8）ゆうちょ銀行3883（1399.5）パナソニック3879（1309）トヨタ自動車3218（2590）日産自動車2726（567.4）りそな2619（803.5）本田技研工業2391（1506.5）ジャパンディスプレイ2312（37）東京電力2202（637）ルネサスエレクトロニクス2065（1955.5）みずほ2056（2545.5）三菱自動車工業2032（482.6）日本郵政1750（1334）野村1743（579.9）オリエンタルランド1643（4857）ENEOS1431（557.7）デンソー1395（2199.5）
5月1日（水）	11月1日（水）	日本電信電話17655（178.3）音通16830（29）三菱UFJ9055（1292.5）トヨタ自動車6693（2712）東京電力3449（643.6）ランド3303（7）日産自動車2746（596.5）本田技研工業2390（1568.5）アドバンテスト2300（3590）大和証券1995（947.7）NTN1928（281.9）日本たばこ産業1920（3662）パナソニック1876（1339）みずほ1872（2640）村田製作所1853（2747）三菱電機1837（1921）三菱ケミカル1761（931.9）レーザーテック1730（27180）三菱自動車工業1726（498.6）ゆうちょ銀行1715（1415）
5月2日（木）	11月2日（木）	音通19231（29）日本電信電話12747（177.6）ランド8943（8）三菱UFJ7090（1294）トヨタ自動車6221（2760）東京電力4357（675）日産自動車2853（595）住友化学2702（383.9）本田技研工業2600（1573）サイバーエージェント2456（863.7）三菱自動車工業1981（485.8）アステラス製薬1966（1851）レーザーテック1746（27490）LINEヤフー1688（400.3）丸紅1650（2284）パーソルホールディングス1640（241.3）日本製鉄1637（3202）アドバンテスト1591（3949）りそな1551（826.6）みずほ1539（2631）
5月2日（木）	11月6日（月）	日本電信電話19886（176.9）音通17173（30）三菱UFJ8445（1269.5）トヨタ自動車4898（2846）東京電力3539（690.6）ランド3030（8）ジャパンディスプレイ2891（36）本田技研工業2740（1621）川崎汽船2456（4760）日産自動車2339（607）りそな2325（794.1）ルネサスエレクトロニクス2165（2310）ヤマダHD2135（434.3）アステラス製薬2128（1784.5）LINEヤフー2057（410）日本郵船2030（3594）楽天グループ1904（568.8）みずほ1816（2550）住友化学1684（398.1）アドバンテスト1676（4271）

株式などのお取引について
株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。

株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。