期日到来銘柄安藤証券

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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧


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※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
6月17日（月）	12月17日（月）	ジャパンディスプレイ20493（86）みずほ9104（179.7）エー・ディー・ワークス7422（38）三菱UFJ4115（583.9）ヤフー3472（290）音通2520（33）東京電力2238（763）ランド1554（9）野村1366（461.8）プロスペクト1333（25）日産自動車1185（929.9）アジア開発キャピタル1119（6）武田薬品1034（3943）JXTG1016（609.5）住友化学988（558）りそな902（555）スルガ銀行888（458）SUMCO870（1396）ソフトバンクＧ818（8540）ガンホー803（217）
6月18日（火）	12月18日（火）	ジャパンディスプレイ17634（83）みずほ12053（178.1）エー・ディー・ワークス7585（37）三菱UFJ5756（575.4）ランド3313（8）音通2868（31）ヤフー2792（282）東京電力2520（733）プロスペクト2445（21）武田薬品1720（3590）野村1481（459.1）日産自動車1389（927.9）JXTG1377（594）SUMCO1365（1379）スルガ銀行1142（441）りそな1118（547.7）住友化学1014（552）双日1002（408）アステラス945（1554.5）NTN891（339）
6月19日（水）	12月19日（水）	ソフトバンク27149（1282）みずほ13026（176.5）エー・ディー・ワークス6801（36）ジャパンディスプレイ6692（84）三菱UFJ5503（568.3）ランド4503（7）ヤフー4036（278）音通2185（32）東京電力2123（716）武田薬品2077（3588）野村1821（444.2）JXTG1362（585）SUMCO1223（1350）ソフトバンクＧ1164（8184）日産自動車1149（921.5）住友化学1060（547）国際石油開発帝石1041（1006）プロスペクト1009（22）日本郵政1002（1272）りそな936（542.3）
6月20日（木）	12月20日（木）	みずほ15561（173.3）ソフトバンク10636（1296）三菱UFJ7047（554.4）エー・ディー・ワークス6748（34）ジャパンディスプレイ5710（79）ランド3871（7）野村3344（416.8）武田薬品2537（3840）ヤフー2479（269）東京電力2128（703）マネックス1875（367）日産自動車1703（901.3）プロスペクト1612（22）パナソニック1489（1003）イオン1410（2306）音通1344（31）住友化学1305（527）ソフトバンクＧ1288（7798）JXTG1285（577.1）日本たばこ1237（2757.5）
6月21日（金）	12月21日（金）	みずほ16185（170.8）三菱UFJ8753（542.1）ソフトバンク6504（1316）武田薬品工業5106（3835）エー・ディー・ワークス5013（35）ジャパンディスプレイ4354（72）野村3593（415.4）ヤフー3340（271）ランド2695（7）日産自動車2396（882.9）東京電力2383（669）パナソニック1740（974.2）マネックス1580（391）音通1569（30）住友化学1552（512）双日1519（383）日本たばこ1509（2681.5）JXTG1497（568.3）大和証券1443（563.7）りそな1402（528.2）

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株式等のお取引について
株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.1058%（税抜）、これにかかわらず最低2,500円（税抜）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集等を含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

株式等のお取引について

株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.1058%（税抜）、これにかかわらず最低2,500円（税抜）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集等を含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。