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期日到来銘柄

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信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。


日付 約定日 出来高上位20銘柄 単位:万株()は株価
5月27日(月) 11月27日(月) 音通13784(27)日本電信電話12539(173.3)三菱UFJ8006(1294.5)日産自動車2961(585.2)ランド2699(7)ジャパンディスプレイ2642(32)サイバーエージェント2455(889.9)トヨタ自動車2212(2770)東京電力1720(639.9)LINEヤフー1668(438.4)パーソルホールディングス1556(251.8)楽天グループ1477(579.2)本田技研工業1226(1545.5)地盤ネット1159(150)ルネサスエレクトロニクス1091(2563)みずほ998(2576)三菱重工業947(8382)三菱自動車工業944(491.8)神戸製鋼所943(1782)ENEOS929(585.5)
5月28日(水) 11月28日(火) 音通14165(27)日本電信電話10447(173.3)三菱UFJ7279(1290)地盤ネット3229(200)ランド2432(7)トヨタ自動車2216(2755)ジャパンディスプレイ2134(31)LINEヤフー2108(431.3)日産自動車2089(586.3)楽天グループ2065(589.7)パーソルHD1770(257.6)イントランス1735(103)本田技研工業1607(1526)デンソー1485(2277)さくらインターネット1447(1500)ルネサスエレクトロニクス1412(2610)サイバーエージェント1369(902.2)住友化学1261(378.5)シャープ1124(941.8)住石HD1119(778)
5月29日(水) 11月29日(水) 音通17405(27)日本電信電話11078(172)三菱UFJ8354(1253.5)トヨタ自動車3600(2802.5)イントランス3096(135)ランド2962(7)日産自動車2928(575)楽天グループ2781(602.8)ジャパンディスプレイ2689(30)ブロードバンドタワー2448(168)デンソー2064(2298)本田技研工業2046(1505)パーソルHD1950(257.9)神戸製鋼所1767(1703.5)レーザーテック1516(32740)東京電力1484(628.2)ルネサスエレクトロニクス1221(2593)みずほ1189(2484.5)サイバーエージェント1155(898.5)りそな1116(767.6)
5月30日(木) 11月30日(木) 日本電信電話20118(173.1)音通18553(26)パーソルHD16077(254.8)三菱UFJ10944(1255)ピクセラ5680(2)トヨタ自動車4914(2794.5)サイバーエージェント4661(894.6)地盤ネット3822(207)ランド3268(7)日産自動車3132(582.9)LIXIL2806(1805.5)ジャパンディスプレイ2713(29)ENEOS2628(584.4)本田技研工業2626(1509)さくらインターネット2617(1791)日本郵政2455(1304.5)ソフトバンク2330(1798.5)日本碍子2325(1804)楽天グループ2265(585.7)野村2003(607.3)
株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
    また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%(税込)、これにかかわらず最低2,750円(税込)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集などを含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料(1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込)が必要となります。