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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

 
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※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。

日付 約定日 出来高上位20銘柄    単位:万株()は株価
5月1日(月) 11月1日(火) みずほ14082(177.6)三菱UFJ6400(547)ユニチカ4144(71)東芝3974(384.7)アルテック3770(192)日本郵船3409(209)キムラタン2916(8)日本電気2914(288)野村2835(525.4)ティアック2828(43)商船三井2810(256)パナソニック2754(1026)東京電力2584(424)三菱重工業2536(445)三井化学2502(493)日立製作所2067(558.7)川崎汽船2053(250)JVCケンウッド1980(311)IHI1581(285)ANA1478(299)
5月2日(火) 11月2日(水) みずほ16139(173.7)三菱UFJ7170(534.1)ユニチカ4575(69)ヤフー4402(419)日本郵船3870(197)東芝3805(371.1)アルテック3542(242)ティアック3215(41)キムラタン3210(8)東京電力3009(425)野村2533(515.9)NTN2479(346)商船三井2023(243)三井化学1998(468)日立製作所1960(547.8)三菱重工1900(433.3)日本電気1842(285)川崎汽船1610(243)双日1607(268)新生銀行1389(165)
5月2日(火) 11月4日(金) みずほ16035(171.9)三菱UFJ8602(519.4)ユニチカ4481(71)ティアック4112(42)東芝3599(363.5)ヤフー3536(420)キムラタン3008(7)新生銀行2902(163)日本郵船2857(190)野村2490(506.6)日立製作所2186(535.3)アルテック1989(210)日産自動車1660(1011.5)パナソニック1618(977.2)東京電力1503(415)三菱重工1445(424)三菱自動車1422(538)商船三井1402(237)IHI1396(275)川重1382(288)
5月2日(火) 11月7日(月) みずほ16307(175)三菱UFJ6529(529.4)アルテック4951(246)ユニチカ3694(73)キムラタン3406(7)日本郵船3052(190)東芝3009(375.5)ティアック2866(44)野村2403(513.9)日立製作所1917(548.3)商船三井1548(247)ジャパンディスプレイ1537(206)三菱重工1451(426.3)ヤフー1443(418)新生銀行1396(168)IHI1303(279)三菱自動車1250(544)日本電気1210(288)日産自動車1172(1029)セブン銀行1168(310)

株式等のお取引について

株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.1058%(税抜)、これにかかわらず最低2,500円(税抜)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集等を含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

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