期日到来銘柄安藤証券

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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧


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※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
6月26日（金）	12月26日（月）	みずほ13628（214.9）ティアック6544（66）三菱ＵＦＪ6127（736.2）キムラタン5367（7）ジャパンディスプレイ4250（321）ユニチカ3765（83）東京電力1834（492）野村1757（709.4）東芝1700（443.1）商船三井1640（326）日本郵船1598（224）日本電気1522（309）三菱自動車1384（668）三菱重工1370（541.2）ヤフー1172（452）ＪＸホールディングス1091（496.3）日立製作所1034（639）りそな990（613.5）双日989（286）日産自動車965（1194.5）
6月27日（火）	12月27日（火）	東芝21498（391.6）みずほ15200（215.7）キムラタン7342（7）三菱ＵＦＪ6764（738.1）ユニチカ4480（82）ティアック3230（61）ジャパンディスプレイ2747（325）野村2519（705）ＩＨＩ1916（306）太平洋セメント1517（372）日本郵船1371（225）商船三井1328（328）東京電力1313（497）三菱重工1286（538.9）日立製作所1192（636.6）住友化学1176（562）三菱自動車工業1170（668）新生銀行1121（201）ＡＮＡ1071（318.7）ＪＸホールディングス1064（496.9）
6月28日（水）	12月28日（水）	みずほ10076（214.5）キムラタン4793（7）三菱ＵＦＪ4642（734.5）東芝4189（311.6）ティアック1899（64）野村1782（703.8）日本郵船1713（226）日立製作所1472（644.9）ＪＸホールディングス1466（498.8）ユニチカ1395（85）日本電気1288（313）ジャパンディスプレイ1283（328）エー・ディー・ワークス1179（48）新生銀行1075（201）三菱重工1057（544.6）東京電力1025（495）ＩＨＩ974（305）太平洋セメント959（374）川重938（371）東洋紡931（179）
6月29日（木）	12月29日（木）	東芝63875（258.7）みずほ17876（209.2）三菱ＵＦＪ7824（718.4）キムラタン2803（6）野村2593（689.5）日本郵船2544（219）ジャパンディスプレイ1980（329）ティアック1956（58）東京電力1955（480）ユニチカ1829（85）りそな1682（598.6）日立製作所1565（631.8）ＩＨＩ1558（306）新生銀行1498（199）日本電気1406（306）太平洋セメント1280（378）エー・ディー・ワークス1266（46）セブン銀行1255（340）あおぞら銀行1221（413）商船三井1211（326）
6月30日（金）	12月30日（金）	東芝35551（283.1）みずほ13488（209.8）三菱ＵＦＪ7202（720.2）太平洋セメント2461（370）野村2046（689.1）ユニチカ1703（84）ランド1582（15）キムラタン1559（7）ティアック1468（56）日本郵船1443（217）東京電力1408（472）日立製作所1367（632）ジャパンディスプレイ1235（333）ＩＨＩ1164（304）新生銀行1153（196）三菱重工1149（532.6）りそな1063（599.5）川崎重工1057（367）三菱自動車工業1039（666）ＪＸホールディングス962（494.7）

株式等のお取引について
株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.1058%（税抜）、これにかかわらず最低2,500円（税抜）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集等を含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

株式等のお取引について

株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.1058%（税抜）、これにかかわらず最低2,500円（税抜）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集等を含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。