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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

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※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。

日付約定日出来高上位20銘柄 単位:万株()は株価
2月21日(水) 8月21日(月) みずほ9849(187.5)キムラタン5874(6)三菱UFJ5484(670.6)ティアック5427(46)日本郵船2862(219)サノヤス2539(294)野村2226(617.6)三菱重工1916(419.6)JXTG1514(535.1)ヤフー1318(509)日立製作所1102(717)IHI1041(352)ユニチカ1033(82)日本電気1015(295)三井化学875(646)三菱ケミカル839(973.1)宇部興産822(307)川重815(324)富士通799(806.1)りそな769(547.8)
2月22日(木) 8月22日(火) みずほ9023(187.3)キムラタン6971(7)三菱UFJ4647(668.1)ティアック4053(45)日本郵船2101(218)野村1438(623.2)三菱重工1421(417.3)ユニチカ1335(83)JXTG1217(533.4)ヤフー1217(521)日産自動車1192(1092)日立製作所1082(721.7)サノヤス882(287)富士通875(810.9)トクヤマ827(491)ジャパンディスプレイ768(203)りそな713(546.8)IHI702(355)宇部興産698(310)UACJ697(293)
2月23日(金) 8月23日(水) みずほ9739(187.2)三菱UFJ8105(665.3)キムラタン6327(6)ティアック3338(45)野村2055(623.6)日本郵船1981(213)JXTG1566(540.3)日立製作所1302(726.3)三菱重工1180(418.4)ガンホー1143(322)ユニチカ1014(81)東レ1003(1024.5)戸田工業952(468)UACJ906(297)日産自動車885(1090)TAC881(280)新日本電工863(424)ANA863(403.8)川重835(325)東京瓦斯827(570.4)
2月23日(金) 8月24日(木) みずほ9228(187)キムラタン7331(6)三菱UFJ5322(660)ティアック2831(45)野村2652(607.8)エー・ディー・ワークス1645(42)三井金属1526(575)エコナック1430(74)宇部興産1395(302)日本郵船1328(214)JXTG1220(540.1)三菱重工1215(415.6)日産自動車1208(1082.5)日立製作所1163(717.5)アステラス製薬904(1369.5)新生銀行901(175)商船三井887(342)ユニチカ883(83)住友金属864(1872.5)大和証券856(602.3)
2月23日(金) 8月25日(金) みずほ8490(187.9)キムラタン5515(7)三菱UFJ5104(664.3)ティアック3227(46)ルック2074(399)野村1675(610.1)日本郵船1383(216)日産自動車1303(1082.5)宇部興産1276(316)レナウン1226(222)日立製作所1184(719)ユニチカ1149(83)川重1017(327)ワコム996(488)新生銀行968(174)戸田工業949(488)トクヤマ933(500)アステラス製薬894(1376)三井金属890(576)三菱重工869(416.6)

株式等のお取引について

株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.1058%(税抜)、これにかかわらず最低2,500円(税抜)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集等を含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

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