カレラ 米国小型株式アクティブファンド

「カレラ 米国小型株式アクティブファンド」のご紹介です。

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設定・運用：カレラアセットマネジメント株式会社

【詳細情報・目論見書等】　【チャートを見る】

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• 米国小型株式の中から、収益構造・資本効率などの定量的観点、リサーチ・レポート等の定性的観点、市場・技術などのトレンドから分析し、投資候補銘柄を抽出します。
• 売上・利益などの成長要因、バリュエーションや流動性の妥当性を個別に検証して銘柄を選定します。
• 米国株式市場は、高い流動性が継続していますので、ポートフォリオに効率的に銘柄を組入れることとして、アクティブに運用します。

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１．テクノロジー

２．教育

３．ミレニアル世代

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ライフスタイルに大きな影響を与えるテクノロジーの進化

音楽業界の例

出所：全米レコード協会データよりカレラAM作成(2019年9月1日現在）

※データはインフレ率調整後のものです。
※ アナログ音楽とはCD等、デジタル音楽とはインターネットからダウンロードするなどして購入された音楽のことを言います。

• 2011年、初めてデジタル音楽の売上がＣＤ売上を上回りました。
• 音楽プレーヤーやスマートフォンなどに音楽を携帯することを可能にしたテクノロジーの発展やインフラ整備に起因します。

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教育機関特許件数（2018年）

出所：2018年３月発表の世界知財所有権機関資料よりカレラAM作成（2019年9月18日現在）

• 世界の大学の特許取得件数ランキングで上位10校のうち、5校を米国の大学が占めています。
• ライセンス料やロイヤリティーなどの収入は、さらなる研究開発やビジネス促進に役立てられています。
• 米国には、研究成果の特許権を大学や研究者の権利として認める法案「バイ・ドール法」と「スティーブンソン・ワイドラー法」があり、制定以後、研究インセンティブの高まりから産官学の連携が推進されました。

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多様な価値観を持ち、デジタルネイティブな1980年～2000年生まれのミレニアル世代

出所：米国国勢調査局データよりカレラAM作成（2019年9月18日現在）

• 米国では、1980年から2000年の間に生まれた人々をミレニアル世代と呼び、全人口のおよそ３割の約9,300万人を占めます。

インターネット経由での消費拡大

出所：米国国勢調査局データよりカレラAM作成（2019年9月18日現在）

※2019年第2四半期データは推計値です。

• ミレニアル世代の多くは、スマートフォンなどを経由した買い物サイト（e-コマース）を多く利用しています。

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1. 主として、カレラ 米国小型株式アクティブマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等のうち、原則として小型株式等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。
   ※ なお、米国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）している企業の株式のうち、小型株式等に直接投資する場合があります｡
2. マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
3. 株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して、成長が期待される銘柄を厳選します。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築します。
4. 株式への実質投資割合は、原則として高位（概ね80％以上）を維持することを基本とします。ただし、投資環境、資金動向、市況動向などを勘案して、運用担当者が適切と判断した場合には、現金割合の引上げ等により、実質的な株式への投資割合を引下げることがあります。
5. 株式以外の資産（マザーファンドの信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。）への投資割合は、原則として信託財産総額の50％未満とすることを基本とします。
6. 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんが、機動的に市場変動に対応することがあります。
7. 資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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当ファンドは、主として、カレラ 米国小型株式アクティブマザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等のうち、原則として小型株式等に投資するなど値動きのある有価証券に投資します（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。当ファンドに生じた利益および損失は、すべて投資家の皆様に帰属することになります。投資信託は預貯金と異なります。

当ファンドの基準価額は、主に以下のリスク要因により、変動することが想定されます。ただし、基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。

1. 株式の価格変動リスク
2. 為替変動リスク
3. カントリーリスク
4. 信用リスク
5. 流動性リスク
6. 解約によるファンドの資金流出に伴う基準価額変動リスク
7. 資金移動に係るリスク
8. 予測不可能な事態が起きた場合等について

※その他の留意点

• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 当ファンドは、受益権口数が３億口を下回ることとなった場合等には、信託期間中であっても償還されることがあります。

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公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA：ニーサ）の適用対象です。

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※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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委託会社：カレラアセットマネジメント株式会社
当ファンドの委託会社として、受益権の募集、受益権の発行、信託財産の運用指図、投資信託説明書（交付目論見書）・運用報告書の作成等を行います。

受託会社：三菱UFJ信託銀行株式会社
当ファンドの受託会社として、信託財産の保管・管理・計算等を行います。

販売会社：安藤証券株式会社
当ファンドの販売会社として、受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）・運用報告書の交付、一部解約の実行請求の受付ならびに収益分配金・償還金および一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

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本ページはカレラアセットマネジメント株式会社により作成された各種書面等をもとに弊社で作成した商品紹介ページであり、金融商品取引法により義務づけられた資料ではありません。お申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめあるいは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。