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アジア サプライチェーン株式ファンド

「アジア サプライチェーン株式ファンド」のご紹介です。

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【詳細情報・目論見書等】 【チャートを見る】

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(※1)預託証券とは、預託証書(DR:Depositary Receipt)ともいい、ある国の企業の株式を当該国外の市場で流通させるために現地法に従い発行した代替証券のことで、株式と同様に金融商品取引所等で取引されます。
アジアの投資対象国の主要な企業のなかには預託証券(DR)を発行し、ニューヨーク等の金融商品取引所に上場している企業があります。
(※2) 当ファンドは、「株価に連動する効果を有する有価証券」として、例えばアジアの投資対象国の企業の株式ETF等に投資する場合があります。
ETF(Exchange Traded Funds)とは、株価指数などに代表される指標への連動を目指す上場投資信託をいいます。

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※当ファンドにおいて、サプライチェーンとは製造業に関連する「供給網」のことをいいます。

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出所:カレラAM作成(2021年8月2日現在)

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出所:外務省データよりカレラAM作成(2021年8月2日現在)

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出所:国際取引所連合(2021年6月末データ)よりカレラAM作成(2021年8月2日現在)

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※2007年末を100として指数化(現地通貨建て)
出所:ブルームバーグデータよりカレラAM作成(2021年7月末)

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※2007年末を100として指数化
出所:ブルームバーグデータよりカレラAM作成(2021年7月末)

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企業業種事業
サムスン電子 韓国 電子 スマホで世界トップシェアを誇る半導体企業
LG化学 韓国 素材 EV電池を始めとする電子材料に強い総合化学会社
台湾セミコンダクター 台湾 電子 世界最高品質の半導体を製造する企業
エバーグリーン海運 台湾 海運 アジアとアメリカ間を始め世界各国の港へ運航をする世界最大級のコンテナ海運会社
SATS シンガポール 空運 空港・飲食関連サービスをシンガポールを中心にアジアに展開する政府系企業
MISC マレーシア 海運 アジアを代表する政府系海運会社
サイアムセメント タイ 素材 セメント・石油化学・建材などを扱う王室系企業
ヴァーレインドネシア インドネシア 資源 世界最大級のブラジル系ニッケル鉱山会社
サンミゲル フィリピン コングロマリット 飲料・食品・電力・通信などを扱う財閥企業
リライアンスインダストリーズ インド 素材 石油化学を始め天然ガス開発・インフラ事業を行うインドの最大財閥企業

※「主な上場企業の例」はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。 また、当ファンドに組み入れることを保証するものではありません。

出所:カレラAM調べ(2021年8月2日現在)

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当ファンドは、主として東南アジアの国々をはじめ、韓国、台湾、インド等のアジア諸国(日本を除く)の金融商品取引所に上場している製造業に関連する企業、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されている同諸国の製造業に関連する企業または同諸国において製造業に関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。当ファンドに生じた利益および損失は、すべて投資家の皆様に帰属することになります。投資信託は預貯金と異なります。

当ファンドの基準価額は、主に以下のリスク要因により、変動することが想定されます。
ただし、基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。

  • 株式(「預託証券」等を含みます。)の価格変動リスク
  • 為替変動リスク
  • カントリーリスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク
  • 解約によるファンドの資金流出に伴う基準価額変動リスク
  • 資金移動に係るリスク
  • 予測不可能な事態が起きた場合等について

※その他の留意点

  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 当ファンドは、受益権口数が3億口を下回ることとなった場合等には、信託期間中であっても償還されることがあります。

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信託設定日 2021年9月29日
信託期間 2031年9月22日まで
購入の申込期間 当初申込期間:2021年9月9日から2021年9月28日まで
継続申込期間:2021年9月29日から2022年12月20日まで
ただし、継続申込期間は、上記の期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
購入単位 口数指定:1万口以上1万口単位
金額指定:1万円以上1円単位
購入価額 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
申込不可日 営業日であっても、申込日当日が、アメリカ、韓国、台湾、シンガポールの銀行または証券取引所の休業日に該当する場合には、お申込みができません。
申込締切時間 原則として、午後3時までに当社が受付けた分を当日のお申込み分とします。
(インターネット取引の場合、午後2時が締切時間となります。)
決算日 年4回(原則として、毎年3月20日、6月20日、9月20日、12月20日。ただし、休業日の場合は翌営業日。)
※初回の決算日は2021年12月20日とします。
収益分配 毎決算時に、基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して、分配金額を決定します。ただし、必ず分配を行うものではなく、分配対象額が少額な場合等には分配を行わないことがあります。

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購入時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料 購入時手数料:原則として、申込受付日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1口当たり1円)に対してご購入の口数に応じて下記の料率を乗じた額とします。

5千万口未満:3.30%(税込)
5千万口以上、1億口未満:2.20%(税込)
1億口以上:1.10%(税込)

インターネット取引をご利用の場合、購入時手数料全額キャッシュバック(消費税除く)
換金時に直接ご負担いただく費用
換金時手数料 かかりません。
信託財産留保額 信託財産留保額:換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に年1.529%(税込)を乗じて得た額とします。
その他費用 ファンドの監査費用、目論見書、有価証券届出書、有価証券報告書、運用報告書など法定書類等の作成、印刷および交付または提出費用、公告費用等の管理、運営にかかる費用、有価証券等の取引に伴う手数料(売買委託手数料、保管手数料等)、信託財産に関する租税、証券投資信託管理事務委託手数料、信託事務の処理等に要する諸費用等、上場投資信託にかかる運用管理費用(間接的な費用)等。(その他費用については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。)

公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度(NISA:ニーサ)の適用対象です。

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委託会社:カレラアセットマネジメント株式会社
当ファンドの委託会社として、受益権の募集、受益権の発行、信託財産の運用指図、投資信託説明書(交付目論見書)・運用報告書の作成等を行います。

受託会社:三菱UFJ信託銀行株式会社
当ファンドの受託会社として、信託財産の保管・管理・計算等を行います。

販売会社:安藤証券株式会社
当ファンドの販売会社として、受益権の募集の取扱い、投資信託説明書(交付目論見書)・運用報告書の交付、一部解約の実行請求の受付ならびに収益分配金・償還金および一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

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対面取引 tenpo_b.gif
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本店店頭 営業時間:平日 8:30~17:00
コールセンター取引 あんどうコール
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営業時間:平日 8:00~17:30
※すでに口座をお持ちのお客様はお客様専用番号へお電話ください。
インターネット取引 net_b.gif
サポートセンター
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営業時間:平日 8:00~17:30

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イメージおよび上記の情報等は、当ファンドの主な投資対象国(地域)の例であり、常にすべての投資対象国(地域)に投資するわけではありません。また、これらの投資対象国(地域)以外にも投資する場合があります。投資対象国(地域)は、運用状況により変動します。
ページはカレラアセットマネジメント株式会社により作成された各種書面等をもとに弊社で作成した商品紹介ページであり、金融商品取引法により義務づけられた資料ではありません。お申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめあるいは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託のお取引について

投資信託には下記のようなリスクがあります。

  • 投資対象となる有価証券等の値動き等により基準価格が変動しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て資産が投資対象となっている場合は、為替変動リスク等もあります。
  • 投資対象となる有価証券等の発行者の業務や財産の状況等に変化が生じたことによる影響により投資信託の基準価格は変動します。これにより投資元本を割り込むことがあります。

*リスク等については「投資信託説明書(交付目論見書)」に詳しく記載されておりますので、お申し込みにあたっては「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をご確認ください。

【手数料、諸費用】

  • 銘柄・取引チャネルごとに手数料・諸経費等が異なります。
  • 購入時に直接ご負担いただく費用として、申込金額に対し最大3.85%(税込)の手数料をいただきます。(換金時にいただく場合もございます。)
  • 換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価格に対して、最大0.5%の信託財産留保額をいただく場合があります。
  • 保有期間に間接的にご負担いただく費用として、信託財産の純資産総額に対する信託報酬(最大年2.618%(税込))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の諸費用を間接的にご負担いただく場合があります。

リスク・手数料等説明ページ

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金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第1号
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