マーケット情報

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。


日付 約定日 出来高上位20銘柄 単位:万株()は株価
3月25日(月) 9月25日(月) 日本電信電話18895(181.2)音通13256(27)三菱UFJ10930(1331)東京電力4335(703.3)トヨタ自動車2871(2788.5)ランド2658(8)Zホールディングス2383(412)楽天グループ2308(620.3)ENEOS2199(618.8)日産自動車2184(687.5)ネクステージ2184(2331)りそな2026(870.3)みずほ1786(2710.5)川崎汽船1602(5414)日本郵政1506(1245.5)野村1414(635)三菱自動車工業1383(645)アースインフィニティ1278(119)三井住友FG1252(7801)神戸製鋼所1238(2100.5)
3月26日(火) 9月26日(火) 日本電信電話15031(181.3)音通14227(29)三菱UFJ8131(1310)東京電力2848(706.1)トヨタ自動車2660(2716.5)ランド2052(8)日産自動車1772(678.6)三菱自動車工業1727(654.8)Zホールディングス1523(405.9)ENEOS1520(614.2)みずほ1352(2656.5)野村1261(622.3)日本郵政1240(1254)楽天グループ1214(607.4)川崎汽船1139(5415)アースインフィニティ1125(119)ゆうちょ銀行1103(1327)ネクステージ1101(2300)りそな1072(859)ビートHD 1035(4)
3月27日(水) 9月27日(水) 日本電信電話19552(183.2)音通9576(29)三菱UFJ7598(1313)東京電力3652(691.2)トヨタ自動車3140(2748)日産自動車2508(673)ランド2071(9)楽天グループ1969(603.9)ENEOS1836(618.7)ソフトバンク1754(1776.5)Zホールディングス1657(410.3)三菱自動車工業1511(649.3)野村1477(620.9)日本郵政1285(1256)ヤマダHD1247(467.8)キッズウェル・バイオ1237(193)みずほ1218(2653)商船三井1140(4446)川崎汽船1130(5330)日本精蝋1114(187)
3月28日(木) 9月28日(木) 日本電信電話22008(179.1)音通11952(28)三菱UFJ7943(1297.5)トヨタ自動車3213(2706)楽天グループ2790(609.9)三菱自動車工業2690(669.9)東京電力2637(690.1)ENEOS2217(606.7)日産自動車2184(681.9)ソフトバンク2170(1706)ランド2015(8)Zホールディングス1979(408)日本郵政1615(1221)川崎汽船1583(5350)本田技研工業1530(1730.5)神戸製鋼所1447(2024.5)日本精蝋1425(208)みずほ1378(2598.5)INPEX1374(2323)野村1362(610.8)
3月29日(金) 9月29日(金) 日本電信電話22365(176.6)音通14519(28)三菱UFJ8440(1268.5)トヨタ自動車3327(2677.5)東京電力3057(668.8)メルカリ2892(3226)松井証券2603(821)日産自動車2546(660.3)楽天グループ2497(613.1)レーザーテック2445(23270)ENEOS2374(589.9)Zホールディングス2244(415.5)本田技研工業2194(1682)ランド2008(8)三菱自動車工業1966(651.4)野村1828(599.1)神戸製鋼所1733(1949)川崎汽船1715(5104)りそな1712(828.3)日本郵政1610(1197.5)

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株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
    また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%(税込)、これにかかわらず最低2,750円(税込)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集などを含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料(1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込)が必要となります。