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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。


日付 約定日 出来高上位20銘柄 単位:万株()は株価
8月18日(月) 2月18日(火) ジャパンディスプレイ12388(20)日本電信電話10710(149)ランド8661(7)
日産自動車7514(439.5)三菱UFJFG6375(2022)大黒屋6370(24)ソフトバンク6247(211.2)三菱重工業6089(2173)デ・ウエスタン・セラピテクス研究所5637(184)楽天G4766(943.7)THE WHY HOW DO COMPANY4246(75)キオクシア3674(2359)アライドテレシス3276(190)三菱自動車工業3213(417.5)サンリオ2534(7180)東京電力2249(402.1)フジクラ2211(6890)ソニー1995(3782)ウインテスト1920(167)IHI1862(9780)
8月19日(火) 2月19日(水) 日産自動車3137(431.3)日本電信電話12947(147)ジャパンディスプレイ10360(19)ランド9691(8)大黒屋7081(23)ディー・エヌ・エー841(3540)三菱UFJFG5660(2011.5)ソフトバンク5682(211.6)三菱重工業2727(2152)THE WHY HOW DO COMPANY6902(82)東京電力4227(393.7)楽天G7246(1013.5)三菱自動車工業1695(408.3)トヨタ自動車1952(2755.5)ピクセラ702(34)本田技研工業2551(1385.5)フジクラ1493(6896)Liberaware316(648)資生堂2816(2669)新都15(145)
8月20日(水) 2月20日(木) 日産自動車3974(419.1)日本電信電話15102(146)ジャパンディスプレイ10684(19)ランド8107(8)大黒屋6238(23)ディー・エヌ・エー759(3534)三菱UFJFG5507(1972.5)ソフトバンク5802(210.6)三菱重工業3542(2162.5)THE WHY HOW DO COMPANY2985(77)東京電力2410(392)楽天G3859(974.3)三菱自動車工業1484(404.6)トヨタ自動車2279(2710.5)ピクセラ3098(44)本田技研工業2376(1366.5)フジクラ2389(6734)Liberaware793(748)資生堂3460(2667)新都22(147)
8月21日(木) 2月21日(金) 日産自動車15996(458.8)日本電信電話15037(147.3)ジャパンディスプレイ11891(19)ランド8142(7)大黒屋6125(23)ディー・エヌ・エー4788(4025)三菱UFJFG4312(1949.5)ソフトバンク4282(210)三菱重工業3513(2104)THE WHY HOW DO COMPANY3118(68)東京電力2960(396.3)楽天G2406(982.5)三菱自動車工業2196(420.2)トヨタ自動車2115(2706)ピクセラ1981(39)本田技研工業1828(1380)フジクラ1791(6613)Liberaware1660(779)資生堂1546(2690.5)新都1445(153)
株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
    また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%(税込)、これにかかわらず最低2,750円(税込)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集などを含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料(1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込)が必要となります。

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