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期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位20銘柄を掲載したものです。


日付 約定日 出来高上位20銘柄 単位:万株()は株価
2 月4 日
(水)
8 月4 日
(月)

ジャパンディスプレイ19887(17.0)NTT14036(153.1)ランド10073(9.0)東京電力8875(584.7)北浜キャピタルパートナーズ6262(84.0)三菱UFJFG6238(2,047.0)ソフトバンク5849(224.0)ピクセラ4082(97.0)ソシオネクスト3937(2,919.5)日産自動車2871(326.9)三菱重工業2648(3,546.0)日立製作所2639(4,145.0)メタプラネット2542(987.0)トヨタ自動車2427(2,675.0)アゴーラホスピタリティー2411(66.0)北海道電力2097 (957.6)住友化学2005 (383.8 )KDDI1984( 2,426.0)楽天1890(760.1)本田技研工業1845(1,549.5)

2 月5 日
(木)
8 月5 日
(火)

ジャパンディスプレイ18139(17.0)東京電力14995(618.5)NTT11095(154.3)ランド10641(9.0)三菱重工業8685(3,749.0)ソフトバンク8127(227.5)LINE ヤフー7973(485.6)メタプラネット4498(926.0)三菱UFJFG4485(2,059.5)ソシオネクスト4006(2,929.5)北浜キャピタルパートナーズ3981(85.0)モンスターラボ3224(287.0)環境フレンドリー3163(69.0)マツダ2672(942.8)ソレイジア・ファーマ2422(44.0)ピクセラ2382(95.0)NTN2377(298.2)ヤマハ発動機2280(1,027.0)北海道電力2218(977.1)日産自動車2217(327.8)

2 月6 日
(金)
8 月6 日
(水)

NTT20752(153.1)ジャパンディスプレイ19930(18.0)ランド12598(9.0)東京電力9418(630.0)ソフトバンク8113(224.5)三菱重工業7502(3,927.0)JX 金属5358(975.0)ソフトフロント3878(181.0)LINE ヤフー3726(485.6)ソレイジア・ファーマ3346(41.0)三菱UFJFG3101(2,077.5)日産自動車2847(330.3)ブロードバンドタワー2744(178.0)堀田丸正2701(113.0)メタプラネット2485(921.0)トヨタ自動車2455(2,721.0)ソシオネクスト2222(2,775.5)メルカリ1931(2,155.0)楽天1887(777.1)ユニ・チャーム1812(1,033.0)

2 月6 日
(金)
8 月7 日
(木)

NTT25177(156.5)ジャパンディスプレイ19187(18.0)ランド11666(9.0)ヤマノ9100(165.0)東京電力9037(647.9)ソフトバンク8139(229.8)ソフトフロント7583(231.0)トヨタ自動車5596(2,680.0)三菱重工業4600(3,892.0)メタプラネット3923(975.0)三菱UFJFG3821(2,116.0)ソニー3355(3,860.0)LINE ヤフー3209(488.4)本田技研工業3096(1,545.5)ソシオネクスト2956(2,884.0)日産自動車2682(323.6)エムスリー2667(2,210.0)北浜キャピタルパートナーズ2553(75.0)フジクラ2500(11,510.0)ソレイジア・ファーマ1811(40.0)

株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

  • 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
  • ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR(有価証券信託受益証券)ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
    また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
  • REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

*株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%(税込)、これにかかわらず最低2,750円(税込)(対面取引)

なお、株式を相対取引(募集などを含む)でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料(1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込)が必要となります。

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