期日到来銘柄安藤証券

安藤証券株式会社(愛知県名古屋市)は創業明治41年。多彩でグローバルな商品ラインナップ

お問い合わせは：0120-024-005

HOME >> マーケット情報 >> 期日到来銘柄

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧


ツイート			Share on Tumblr

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
8月2日（月）	2月2日（火）	CAICA11733（29）音通8945（33）東京電力5703（375）三菱UFJ4489（479）日産自動車1808（554）三菱自動車工業1801（247）Zホールディングス1623（690.5）スクロール1600（1083）ランド1482（9）ルネサスエレクトロニクス1477（1290）マネック1430（573）ENEOS1390（424.7）住友化学1337（515）日本通信1204（192）りそな1194（374.7）ソフトバンクG1182（8560）千代田化工建設1168（349）野村1164（545.4）コニカミノルタ1133（475）シンバイオ製薬1096（818）
8月3日（火）	2月3日（水）	三菱UFJ8633（498）音通7509（32）CAICA7296（28）三菱自動車工業4826（275）東京電力3457（384）日産自動車2653（575.4）ランド2476（9）マネックス2329（599）Zホールディングス2243（708）オンキヨー2144（15）りそな2001（390）双日1787（256）日本航空1743（2030）ENEOS1689（424.7）野村1551（562.8）みずほ1489（1448）コニカミノルタ1418（479）パナソニック1372（1434.5）丸紅1283（757.8）ソフトバンク1245（1398）
8月4日（水）	2月4日（木）	音通9517（32）CAICA7807（33）東京電力7284（400）三菱UFJ6012（500.9）Zホールディングス4274（662.9）三菱自動車工業3055（283）野村2958（585.8）マネックス2734（654）システムソフト2215（123）日産自動車1926（579.3）ランド1801（9）ソニー1778（11650）ENEOS1666（430.2）コニカミノルタ1425（500）ソフトバンクG1268（8776）日本航空1213（2060）双日1142（252）りそな1012（387.8）住友化学1008（517）パナソニック980（1443.5）
8月5日（木）	2月5日（金）	CAICA8923（38）音通8508（34）三菱UFJ8023（505）三菱自動車工業7993（306）日産自動車4508（622.8）マネックス3204（666）東京電力3034（399）マツダ2127（960）Zホールディングス2125（656）ランド1967（9）ソフトバンク1724（1420）ソフトバンク1681（9081）野村1679（591）日本航空1678（2210）ENEOS1535（433.5）ソニー1506（12450）コニカミノルタ1424（523）オンキヨー1404（14）りそな1381（394.5）QDレーザ1356（770）
8月6日（金）	2月8日（月）	CAICA14056（45）音通10278（34）三菱UFJ8595（519.6）三菱自動車工業3541（311）日産自動車3299（629.6）ティアック3192（135）ENEOS2604（443.4）ソフトバンクG2476（9485）東京電力2286（407）マネックスG2102（704）ルネサスエレクトロニクス1974（1203）コニカミノルタ1852（549）国際石油開発帝石1852（698）神戸製鋼所1831（632）ランド1686（10）野村1606（602.7）マツダ1540（966）ピクセラ1488（28）Zホールディングス1481（667）システムソフト1373（124）
8月6日（月）	2月9日（火）	CAICA33335（48）音通10670（34）三菱UFJ7749（517）ピクセラ4797（42）マネックス3999（817）三菱自動車工業3449（303）フィスコ3376（252）東京電力3352（412）日産自動車2851（629.5）ソフトバンクG2836（9808）野村2395（626.3）ルネサスエレクトロニクス2309（1224）ENEOS2275（444.8）シンバイオ製薬2256（1100）国際石油開発帝石2222（718）リミックスポイント2189（98）アジア開発キャピタル2162（9）コニカミノルタ1925（541）Zホールディングス1804（672.4）ランド1603（9）

↑このページの先頭へ

マーケット情報一覧へ戻る

株式等のお取引について
株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集等を含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

株式等のお取引について

株式等のお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」等をお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集等を含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。