期日到来銘柄安藤証券

マーケット情報

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
7月16日（水）	1月16日（木）	日本電信電話18223（157.2）ランド13752（8）ジャパンディスプレイ13295（19）三菱重工業9263（1936.5）三菱UFJ4204（1777）メタプラネット3839（102）ソレイジア・ファーマ3406（30）楽天グループ2700（908.1）日産自動車2201（553.6）東京電力2135（823.8）出前館2117（281）シンバイオ製薬1909（310）三井E&S1894（1581）音通1886（32）住友化学1729（376.8）大黒屋1692（39）野村1662（988.6）トヨタ自動車1649（3269）本田技研工業1611（1705）アシックス1504（2625）
7月17日（木）	1月17日（金）	日本電信電話18147（159.7）ランド14043（8）ジャパンディスプレイ10548（19）三菱重工業10199（2012）三井E&S4228（1636）三菱UFJ3768（1770）住友化学3543（397.3）メタプラネット3521（129）本田技研工業3323（1716）ソレイジア・ファーマ2948（31）楽天2567（895.4）名村造船所2151（2231）野村2017（996）東京電力1997（814）日産自動車1989（557.8）大黒屋1704（39）セルシード1649（1095）トヨタ自動車1643（3254）川崎重工業1607（6710）東レ1454（804.2）
7月18日（金）	1月17日（金）	日本電信電話20272（160.8）ランド13301（8）ジャパンディスプレイ11129（18）三菱重工業7386（1940）本田技研工業6235（1665）三菱UFJ5244（1775）ソレイジア・ファーマ3676（33）日産自動車3579（545）シンバイオ製薬3145（450）東京電力2844（820.9）北海道電力2538（1148）トヨタ自動車2508（3141）楽天2411（876.2）ノイルイミューン・バイオテック2210（312）メタプラネット2006（125）フォーサイド1957（269）三井E&S1910（1504）住友化学1668（389）Chordia Therapeutics1621（415）日立製作所1608（3663）

株式などのお取引について
株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。

株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。