期日到来銘柄安藤証券

マーケット情報

期日到来銘柄

信用期日の到来する出来高上位銘柄の一覧です。

今週の期日到来銘柄一覧

※期日到来銘柄は約定日の出来高上位２０銘柄を掲載したものです。

日付	約定日	出来高上位２０銘柄単位：万株（）は株価
12月17日（火）	6月17日（月）	日本電信電話23421（144.9）音通14478（27）ランド7922（9）三菱UFJ5556（1544.5）ジャパンディスプレイ3824（14）オンコセラピー3809（35）三菱重工業3283（1488）サンバイオ3198（1150）日産自動車2993（519.8）トヨタ自動車2882（3036）楽天G2692（786）メディアリンクス2639（245）東京電力2614（855）名村造船所2109（2103）ENEOS2033（807）LINEヤフー1330（364.6）北海道電力1202（1415.5）ソシオネクスト1052（4030）ソフトバンクG1027（10120）三菱自動車工業943（411.6）
12月18日（水）	6月18日（火）	日本電信電話18852（145.5）音通13842（28）ランド8474（8）三菱重工業4574（1562.5）LINEヤフー4230（392.9）オンコセラピー4084（32）ジャパンディスプレイ3719（15）東京電力3482（868.5）三菱UFJ3445（1544.5）楽天G2904（828.2）サンバイオ2786（1007）メディアリンクス1963（253）トヨタ自動車1905（3052）名村造船所1793（2113）燦キャピタル1670（25）日産自動車1574（530）北海道電力1311（1366）ENEOS1235（808.7）ソシオネクスト1224（3933）ソフトバンクG763（10125）
12月19日（木）	6月19日（水）	日本電信電話19944（145.6）音通13166（28）ランド7951（9）三菱重工業5502（1623）ジャパンディスプレイ3893（16）三菱UFJ3577（1570）東京電力3225（866.3）三菱自動車工業3152（455.2）日産自動車2657（543.2）楽天G1911（829）トヨタ自動車1749（3107）オンコセラピー・サイエンス1667（32）LINEヤフー1451（391）日本パワーファスニング1446（252）燦キャピタル1384（24）名村造船所1376（2077）ソシオネクスト1332（3818）サンバイオ1306（998）北海道電力1305（1354）メディアリンクス1303（252）
12月20日（金）	6月20日（木）	日本電信電話17416（146）音通13357（28）ランド7359（8）三菱重工業3670（1640）三菱UFJ3288（1547）ジャパンディスプレイ3141（15）東京電力3102（848.5）ヘリオス2956（190）日産自動車2242（543.6）LINEヤフー2200（396.8）三菱自動車工業2070（468.5）カバー1919（1978）名村造船所1701（1996）メディアリンクス1602（287）トヨタ自動車1575（3084）ソシオネクスト1412（3861）アドバンテスト1233（5836）住友化学1180（312.1）ENEOS1150（798.2）楽天グループ1147（825.3）
12月20日（金）	6月21日（金）	日本電信電話24411（147）音通13216（27）ランド8048（9）三菱UFJ5819（1547）三菱重工業4863（1610.5）東京電力3477（843.5）日産自動車3459（543）トヨタ自動車3255（3074）パナソニック2448（1309）カバー2437（2059）野村2404（896.8）住友化学2013（318.3）ENEOS1915（800）メディアリンクス1851（271）楽天グループ1840（813.1）サンバイオ1694（698）ソフトバンクG1671（9889）北海道電力1510（1282）LINEヤフー1503（395.2）三菱商事150（3046）

株式などのお取引について
株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。 ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。 ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。【手数料】当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。

株式などのお取引について

株式などのお取引には下記のようなリスクがあります。

価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
ETFは経済情勢などの影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数などの値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数などと基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制など諸制度の変更、天変地異などによる償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落など、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
REITは不動産賃貸市場や金利環境など、様々な経済情勢などの影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

＊株式のお取引にあたっては、金融商品取引法に定める「契約締結前交付書面」などをお渡しいたしますので内容をよくご確認ください。

【手数料】

当社における国内株式の市場取引にかかる売買委託手数料の最大値は以下の通りです。ただし、お取引チャネルにより売買委託手数料は異なりますので、ご利用のチャネルごとにご確認下さい。

約定代金の1.216380%（税込）、これにかかわらず最低2,750円（税込）（対面取引）

なお、株式を相対取引（募集などを含む）でお取引いただく場合、購入対価のみお支払いいただきます。

外国株式をお預りするには「外国証券取引口座」の開設が必要となり、商品の保有期間中その管理料（1年間の場合3,300円、3年の場合7,920円・税込）が必要となります。