安藤証券 TOPページはこちら

安藤証券株式会社(愛知県名古屋市)は創業明治41年。多彩でグローバルな商品ラインナップ

お問い合わせは:0120-024-005

Site Map

文字サイズの変更

  • 小
  • 中
  • 大

口座開設

グローバル・セキュリティ株式ファンド(3ヵ月決算型)

「グローバル・セキュリティ株式ファンド(3ヵ月決算型)」のご案内です。

topimage_global_security_stock.jpg

 
このエントリーをはてなブックマークに追加 Share on Tumblr

設定・運用:アセットマネジメントOne株式会社

【詳細情報・目論見書等】 【チャートを見る】

1.ファンドの目的・特色

ファンドの目的

global_security_stock_image01.gif

 

ファンドの特色

global_security_stock_image02a.gif

※本書において、(※1)を「セキュリティ関連事業」、(※2)を「セキュリティ関連企業」といいます。

  • 日本を含む世界各国(地域を含みます。)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)している株式に投資を行います。

  • 株式への投資にあたっては、セキュリティ関連企業の中から、個別企業の製品・サービスや経営陣の質、利益成長性等の分析を行い、投資銘柄を選定します。

<運用にあたり注目する投資テーマと、セキュリティ関連事業の例>

  投資テーマ セキュリティ関連事業の例
情報の安全 ①IT(情報技術) ウィルス対策、ネットバンキングシステム
身体の安全 ②防犯 防犯・監視システム、生体認証システム
③健康 ワクチン製造、自動医療診断システム
④環境 廃棄物処理、環境(水質等)検査サービス
移動の安全 ⑤輸送 自動運転装置、交通管制システム

※投資テーマ等は、今後変更される場合があります。

  • 株式の組入比率は、高位を保つことを基本とします。

  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

  • 各ファンドは、「グローバル・セキュリティ株式マザーファンド」をマザーファンドとするファミリーファンド方式で運用を行います。

<ファミリーファンド方式について>

global_security_stock_image03.gif

※画像クリックで拡大表示します。
 

global_security_stock_image04.gif

クレディ・スイス(正式名称: クレディ・スイス・グループA G )について
  • クレディ・スイスは、1856 年にスイスで設立された世界有数の金融機関で、各種金融サービスをグローバルに展開しています。

  • クレディ・スイスのアセット・マネジメント部門は、スイス(チューリッヒ)を本拠として全18 ヵ国に運用拠点を配しており、運用資産総額は、約4,214 億米ドルを誇ります。(2015 年6月末現在)

● 運用プロセス

global_security_stock_image05.gif

※上記のプロセスおよび銘柄数は、今後変更される場合があります。

 

分配方針

当ファンドには「年1回決算型」もございますが、当社では「3ヵ月決算型」のみのお取扱いとさせていただきます。

3ヵ月決算型

  1. 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。

  2. 分配金額は、委託会社が基準価額の水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。

  3. 収益分配に充てなかった利益については、運用の基本方針に基づいて運用を行います。

※ファンドの将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

投資信託の分配金についてのご注意事項は下記リンク先をご覧ください。
リンク:投資信託の分配金について

 

主な投資制限

株式 株式への実質投資割合には制限を設けません。
同一銘柄の株式 同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。
投資信託証券 投資信託証券(マザーファンド受益証券および上場投資信託証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。
外貨建資産 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
デリバティブ取引 デリバティブ取引を利用することができます。

市況動向やファンドの資金事情等によっては、前述のような運用ができない場合があります。

 

投資リスク

基準価額の変動要因

各ファンドは、株式などの値動きのある証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。

当ファンドには下記のような投資リスクがあります。

  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • 流動性リスク

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではなく、上記以外に「信用リスク」、「カントリーリスク」、「ファミリーファンド方式で運用する影響」などがあります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をよくご確認ください。

各ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37 条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

 

手続・手数料等

お申込みメモ

購入単位 口数指定:1万口以上1万口単位
金額指定:1万円以上1円単位
購入価額 購入申込日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1口=1円)
※基準価額は1万口当たりで表示しています。
換金単位 1口単位
換金価額 換金請求受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換金代金 換金請求受付日から起算して、原則として5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として、営業日の午後3時までに当社の事務手続きが完了したものを当日分のお申込み分とします。
(インターネット取引の場合、午後2時が締切時間となります。)
購入・換金申込受付
の中止及び取消し
信託財産の効率的な運用または投資者に対する公平性を期する運用が妨げられると委託会社が合理的に判断する場合(換金の請求金額が多額な場合を含みます。)、取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付けを取り消すことがあります。
信託期間 2025年12月17日まで(2015年12月18日設定)
繰上償還 委託会社は次のいずれかの場合、事前に投資者(受益者)の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了(繰上償還)させることがあります。
・信託契約を解約することが投資者のため有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。
・信託契約の一部解約により、受益権の口数が10億口を下回ることとなるとき、または各ファンドの受益権の口数を合計した口数が20億口を下回ることとなるとき。
決算日 <3ヵ月決算型>
毎年3月、6月、9月、12月の各17日(休業日の場合は翌営業日)
信託金の限度額 各ファンド1,000億円を上限とします。
公告 原則として、アセットマネジメントOne株式会社のホームページに電子公告を掲載します。
運用報告書 <3ヵ月決算型>
6月および12月のファンドの決算時ならびに償還時に「交付運用報告書」および「運用報告書(全体版)」を作成し、「交付運用報告書」を販売会社を通じて交付いたします。
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
その他 当ファンドには年1回決算型もございますが、安藤証券では3ヵ月決算型のみのお取扱いとさせていただきます。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
項目 費用の額・料率 費用の概要
購入時手数料 購入価額に対して、3.0%(税抜)を乗じて得た額とします。
インターネット取引をご利用の場合、購入時手数料全額キャッシュバック(消費税除く)
商品説明、募集・販売の取扱い事務等の対価
信託財産留保額 1口につき、換金請求受付日の翌営業日の基準価額に対して、0.3%の率を乗じて得た額
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(総額)
費用の額・料率 費用の概要
年率1.72%(税抜) 運用管理費用=日々の純資産総額×信託報酬率
※運用管理費用は毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
その他の費用・手数料
主な項目 費用の概要
信託財産に関する租税 有価証券の取引のつど発生する有価証券取引税、有価証券の受取配当金にかかる税、有価証券の譲渡益にかかる税等
監査費用 監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用
信託事務の処理に要する諸費用 事務処理にかかる諸経費
外国における資産の保管等に要する費用 外国における保管銀行等に支払う有価証券等の保管等に要する費用
組入有価証券の売買時の売買委託手数料 有価証券等の売買の際、金融商品取引業者等に支払う手数料

※上記のような費用・手数料等が投資者の保有期間中、そのつど(監査費用は日々)かかります。

※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるため、あらかじめ当該費用等(上限額等を含む)を表示することができません。

上記手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

 

お問い合わせはこちら

対面取引 tenpo_b.gif
tel_tentou.gif本店店頭
営業時間:平日 8:30~17:00
コールセンター取引 あんどうコール
tel_call.gif
営業時間:平日 8:00~17:30
※すでに口座をお持ちのお客様はお客様専用番号へお電話ください。
インターネット取引 net_b.gif
サポートセンター
tel_net.gif

営業時間:平日 8:00~18:30
ネット取引口座開設はこちら

 ↑ページ先頭へ

本ページは、アセットマネジメントOne株式会社により作成された各種書面等をもとに弊社で作成した商品紹介ページであり、金融商品取引法により義務づけられた資料ではありません。お申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめあるいは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託のお取引について

投資信託には下記のようなリスクがあります。

  • 投資対象となる有価証券等の値動き等により基準価格が変動しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て資産が投資対象となっている場合は、為替変動リスク等もあります。
  • 投資対象となる有価証券等の発行者の業務や財産の状況等に変化が生じたことによる影響により投資信託の基準価格は変動します。これにより投資元本を割り込むことがあります。

*リスク等については「投資信託説明書(交付目論見書)」に詳しく記載されておりますので、お申し込みにあたっては「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をご確認ください。

【手数料、諸費用】

  • 銘柄・取引チャネルごとに手数料・諸経費等が異なります。
  • 購入時に直接ご負担いただく費用として、申込金額に対し最大3.5%(税抜)の手数料をいただきます。(換金時にいただく場合もございます。)
  • 換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価格に対して、最大0.5%の信託財産留保額をいただく場合があります。
  • 保有期間に間接的にご負担いただく費用として、信託財産の純資産総額に対する信託報酬(最大年2.447%(税抜)プラスマイナス0.2%(概算))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の諸費用を間接的にご負担いただく場合があります。

美らネット24ログイン

市場概況

現在

日経平均株価
東証株価指数
JPX日経400
日経平均VI
円-ドル
円-ユーロ

データ提供:StockWeather

上記表示データの無断転載を禁じます 著作権について

  • 北浜投資塾
  • 取引注意銘柄情報
  • 不公正取引行為にご注意ください
  • 未公開株式の詐欺的な勧誘にご注意ください
  • 証券取引等監視員会情報提供窓口
  • 証券統計ポータルサイト
  • 証券・金融商品あっせん相談センター

安藤証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第1号
加入協会:日本証券業協会